おまとめローンは複数のローンをまとめて返しやすくなり、金銭計画を立てやすくなります。しかし、利用する前にメリットや注意点を確かめ、失敗して無意味にならないようにしたいものです。
この記事ではメリット・デメリットを紹介し、向いているケースとそうでない場合を検証していきます。おまとめローンは楽に返せるように感じますが、安易に考えると落とし穴にハマるため参考にしてから判断するようにしてみてください。
おまとめローンのメリットとは？
おまとめローンは以下のメリットがあり、借入金額が多くなれば考えると今後の金銭計画を立てやすくなって便利です。
最大の特徴は金利が下がるため利息が増えにくくなり、返済期間も短縮でき今後の生活が楽になります。消費者金融会社のキャッシングは金利が非常に高く、多重債務になると借入金額を合わせると高額になり利息も増えやすいです。消費者金融会社でもおまとめローンを取り扱い、乗り換えれば金利は銀行より上がるものの審査に通りやすくなります。
消費者金融会社の金利は利用金額に応じて定められ、多くなれば下がるため一つにまとめれば低くなります。このため、複数の会社から借り入れていれば1つにまとめれば個別に返済計画をせずに済み、なおかつ返済金額の総額を減らせて効果的です。
消費者金融会社は利息制限法で上限金利が定められ、元本が大きくなれば低くなります。このため、複数の消費者金融会社を利用する方法はきわめて非効率的になり、そのまま続けると無駄な出費が積み重なることが事実です。また、個別に返済計画を立てると手間がかかり払い忘れる可能性もあり、1つにまとめて手間を省くようにすると今後の生活に役立ちます。
次に、ひとつにまとめると返済を一本化でき、返済日と金利、残高が分かりやすくなります。複数の会社を同時に使っていると個別に計画を立てるため、残高や金利がバラバラになっていて困るものです。また、個別に計算すると余分な手間や時間がかかり、普段の生活に支障をきたすこともあります。
返済計画を立てるときは複数の会社を利用し引き落としの日がバラバラになると残高が足りなくてできなくなるケースもあり、信用情報機関に滞納履歴が記録されてしまいます。引き落としの日が複数あれば勘違いなどで足りなくなるケースも多く、複数の会社を同時に利用することはリスクが高い方法です。
しかし、おまとめローンで一本化すると銀行口座から引き落とされる回数が月に1回になり、残高不足になるリスクを避けることができます。このため、払い忘れる心配をしなくて済むようになり、収入の状況に合わせてプランを見直すと効果的です。
おまとめローンにも注意点はあるのか？
おまとめローンは借入金額が低くなるものの、総額をきちんと計算してから考えないといけません。返済金額と返済総額は別物になるため、安易な考え方で利用すると落とし穴にハマることもあります。
複数の会社のキャッシングをひとつにまとめるとその分だけ借入金額が多くなり、返済にかかる期間が長くなります。返済期間は長くなれば回数が増えて完了するまでに要する期間も長くなり、きちんと考えて利用しないと普段の生活に支障をきたすこともあり注意が必要です。重要なポイントはただ単に金利を下げることではなく、返済金額の総額を減らすようにすることになります。
返済総額を減らすためには1回あたりに支払う金額を増やし、なるべく回数を少なくするようにすると効果的です。複数の会社のキャッシングを利用してきた場合は金利が下がりますが、残高をなるべく減らすように努力する必要があります。
借金を完済することを目的として考えよう
おまとめローンは借金を完済することを目的としているため、返済のみに限定されていることが特徴です。このため、同じ金融機関から追加して借り入れができないため、いざというときに困ることもあります。
このため、月々の返済金額の目安が分かっている場合には最適かもしれませんが、そうでないとデメリットが多くなります。返済金額の総額を減らすためには1回あたりに支払う金額を増やせば良いことですが、逆に日常生活に支障をきたすと逆効果です。また、一本化しても前と同じようなペースで返済すると期間が長くなり、利息が増えてしまうこともあります。
このため、今後の収入の動向などを踏まえて返済期間を短くするよう心がけ、生活が少しでも楽になるようにすることが大事です。また、金利を下げると返済が楽になるわけではなく、おまとめローンに適しているか確かめて利用しないと意味をなさなくなります。
まとめ
おまとめローンは複数の会社のキャッシングをひとつにまとめる方法ですが、返済金額の総額が増えて期間が長くなります。金利は借入金額が多くなると下がりますが、期間が長くなれば利息も増えるため逆に返済総額は変わっていないこともあり注意が必要です。
返済金額の総額を減らすためには回数を少なくし、なおかつ日常生活に支障をきたすことがないように計画的に利用する必要があります。このため、返しやすくすることだけでなく、総額を減らすことが重要です。